岐阜の注文住宅の費用相場はいくら？坪単価と総額の内訳を解説

「岐阜で注文住宅を建てたいけれど、実際にはいくらくらい必要なのだろう」「坪単価で示された金額だけ用意すれば足りるのだろうか」。家づくりを考え始めたとき、多くの方が最初に気になるのがお金のことではないでしょうか。住宅は人生で最も大きな買い物の一つだからこそ、費用の全体像を早めにつかんでおくことが大切です。

一方で、注文住宅の費用は建物の広さや仕様、土地を持っているかどうかによって大きく変わります。インターネットで調べると「坪単価〇〇万円」「総額〇〇〇〇万円」といったさまざまな数字が出てきますが、数字の前提条件をそろえずに比べると、かえって判断を誤ってしまうこともあります。

本記事では、岐阜で注文住宅を建てる際にかかる費用について、坪単価や総額の考え方、費用の主な内訳を解説します。住宅金融支援機構の調査データをもとにした岐阜県の費用相場から、本体工事費・付帯工事費・諸費用の違い、費用が上下する要因までを順を追って整理しました。

さらに、土地の有無や建物の広さ、設備・仕様によって費用が変わるポイントや、予算オーバーを防ぐための考え方もご紹介します。これから予算を考える方が、家づくりに必要なお金の全体像をつかめるよう、できるだけわかりやすくまとめています。

「相場を知ってから住宅会社に相談したい」「資金計画の立て方がわからない」という方は、ぜひ最後までお読みいただき、岐阜での注文住宅の費用相場を把握するための参考にしてください。

岐阜で注文住宅を建てる費用相場はどのくらい？

岐阜で注文住宅を建てる費用相場を知るには、まず「何にいくらかかるのか」を分けて考えることが欠かせません。注文住宅の費用は、建物を建てるための費用と、土地を用意するための費用、さらに手続きなどにかかる諸費用で構成されます。どの費用を含めた金額なのかによって、同じ「相場」でも数字は大きく変わります。

岐阜県は、首都圏や名古屋市中心部に比べると土地価格が抑えめな地域です。そのため、土地から購入する場合でも、全国平均と比べて総額を抑えやすい傾向があります。ただし、建物そのものにかかる費用は全国とそれほど大きく変わらないため、「岐阜だから家が安く建つ」と一概には言えません。

ここでは、土地の有無による費用の違いや、公的な調査データから見た岐阜県の注文住宅の費用相場を確認していきます。平均額の見方や注意点もあわせて押さえておきましょう。

注文住宅の費用は建物だけでなく土地の有無でも変わる

注文住宅の総額を考えるうえで、最も大きな分かれ目になるのが「土地をすでに持っているかどうか」です。親から譲り受けた土地や、建て替えを予定している敷地がある方と、これから土地を探して購入する方とでは、必要な資金の規模がまったく異なります。

土地の有無によって、住宅ローンの組み方や資金計画の進め方も変わってきます。自分たちがどちらのケースに当てはまるかを確認したうえで、それぞれに必要な費用を見ていきましょう。

土地ありの場合に考える住宅建築費

すでに土地を持っている場合、家づくりの資金の大部分を建物に充てることができます。土地代がかからない分、断熱性や耐震性を高めたり、キッチンや浴室のグレードを上げたりと、建物の質に予算を振り向けやすいのが大きなメリットです。

ただし、土地があるからといって建物代だけ用意すればよいわけではありません。古い家が建っている場合は解体工事費が、上下水道やガスが引き込まれていない土地では給排水やガスの引き込み工事費が必要です。地盤が弱ければ地盤改良工事も発生するため、建築費とは別にこうした費用も見込んでおく必要があります。

また、親名義の土地に家を建てる場合は、土地の名義や住宅ローンの担保設定について事前に家族で確認しておくことが大切です。金融機関によっては土地所有者の同意や連帯保証が求められることもあるため、早めに相談しておくと手続きがスムーズに進みます。

土地購入から始める場合に必要な費用

土地を購入して注文住宅を建てる場合は、建物の費用に加えて土地の購入代金が必要になります。さらに、土地の購入時には仲介手数料や所有権移転登記の費用、固定資産税の精算金、不動産取得税などの諸費用もかかります。土地代以外にかかる費用も見落とさないようにしましょう。

土地から購入する方は、土地と建物の予算配分が重要なポイントです。立地を優先して土地に予算をかけすぎると、建物の広さや性能を削らざるを得なくなることがあります。反対に、建物を重視するなら、駅からの距離や土地の広さに多少の妥協が必要になるケースもあるでしょう。

土地探しの段階から住宅会社に相談しておくと、「この土地なら希望の間取りが入るか」「地盤改良や造成に追加費用がかかりそうか」といった判断をしてもらいやすくなります。土地の購入契約をしてから建物の予算が足りないと気づくことのないよう、総額を意識しながら進めることが大切です。

岐阜県の注文住宅費用は公的な調査データから確認できる

岐阜県で注文住宅を建てた人が実際にどのくらいの費用をかけているかは、住宅金融支援機構が毎年公表している「フラット35利用者調査」で確認できます。この調査は、住宅ローン「フラット35」の利用者のデータを都道府県別に集計したもので、地域ごとの費用相場を知る手がかりとして広く活用されています。

2024年度の調査によると、岐阜県で土地を持っている人が注文住宅を建てた場合の平均建設費は約3,776万円、平均住宅面積は約112.3㎡でした。一方、土地を購入して注文住宅を建てた場合は、建設費が約3,536万円、土地取得費が約853万円で、合計すると約4,390万円となっています。

前年度にあたる2023年度の調査では、岐阜県の注文住宅（土地なし）の建設費は約3,688万円でした。1年で90万円近く上昇しており、建築費は近年上昇傾向にあることがわかります。資材価格や人件費の上昇が背景にあると考えられており、今後の資金計画でも意識しておきたいポイントです。

全国平均との違いも参考にする

岐阜県の数字を全国平均と比べると、地域の特徴が見えてきます。2024年度の調査では、全国の土地付注文住宅の平均は建設費約3,512万円、土地取得費約1,495万円で、合計は約5,007万円でした。岐阜県は土地取得費が全国より640万円ほど低いことが、総額の差につながっています。

一方、建設費だけを見ると、岐阜県と全国の差はそれほど大きくありません。土地付注文住宅の建設費は岐阜県のほうがわずかに高く、土地なしの注文住宅では全国平均約3,932万円に対して岐阜県は約3,776万円と、150万円ほど低い水準です。主なデータを下の表にまとめました。

区分	項目	岐阜県	全国
注文住宅（土地なし）	建設費	約3,776万円	約3,932万円
注文住宅（土地なし）	住宅面積	112.3㎡（約34坪）	118.5㎡（約36坪）
土地付注文住宅	建設費	約3,536万円	約3,512万円
土地付注文住宅	土地取得費	約853万円	約1,495万円
土地付注文住宅	合計	約4,390万円	約5,007万円

※住宅金融支援機構「2024年度フラット35利用者調査」をもとに作成。金額は万円未満を四捨五入しています。

また、岐阜県の土地付注文住宅の平均敷地面積は約310㎡で、全国平均の約251㎡より広い点も特徴です。土地価格が抑えめなぶん、ゆとりのある敷地を確保しやすいのは岐阜で家を建てる魅力の一つといえるでしょう。駐車スペースを2〜3台分確保したり、庭を設けたりしやすい環境です。

平均額はあくまで予算を考えるための目安にする

公的な調査データは相場をつかむうえで役立ちますが、平均額がそのまま自分たちの家づくりに当てはまるわけではありません。フラット35利用者調査は、その名のとおりフラット35を利用した人のデータを集計したものであり、すべての住宅取得者を網羅した数字ではない点に注意が必要です。

また、調査の「建設費」にどこまでの費用が含まれているかは、申込書に記載された金額によって異なります。外構工事や諸費用がすべて含まれているとは限らないため、実際に必要な総額は平均額よりも大きくなる可能性があります。平均額は「このくらいが一つの基準になる」という目安として活用しましょう。

さらに、平均値は極端に高い事例や低い事例の影響を受けやすいという性質もあります。岐阜県内でも、岐阜市や各務原市の住宅地と郡部とでは土地価格が大きく異なりますし、建物の広さや仕様も人それぞれです。相場を把握したうえで、自分たちの条件に合わせた資金計画を住宅会社と一緒に立てていくことが大切です。

注文住宅の坪単価とは？費用を見るときの基本

注文住宅の費用を調べていると、必ずといってよいほど目にするのが「坪単価」という言葉です。住宅会社の広告やホームページでも、「坪単価〇〇万円〜」といった表記がよく使われています。費用感をつかむ便利な指標である一方、その意味や注意点を正しく理解しておかないと、思わぬ誤解につながることもあります。

岐阜で注文住宅の費用相場を比較する際にも、坪単価は各社の価格帯を知る入り口になります。ただし、坪単価の算出方法には統一されたルールがなく、会社ごとに計算の前提が異なる点が落とし穴です。

ここでは、坪単価の基本的な考え方と、坪単価を見るときに気をつけたいポイントを解説します。数字の意味を理解しておけば、住宅会社の説明もぐっと理解しやすくなるはずです。

坪単価は建物価格を延床面積で割った金額が目安になる

坪単価とは、建物の価格を延床面積（各階の床面積の合計）の坪数で割った金額のことです。1坪は約3.3㎡、畳にすると約2枚分の広さにあたります。たとえば延床面積30坪の家が2,700万円であれば、坪単価は90万円という計算になります。

先ほどの2024年度フラット35利用者調査の数字をもとに計算すると、岐阜県の注文住宅（土地なし）は建設費約3,776万円、住宅面積約34坪で、坪単価はおよそ111万円前後になります。土地付注文住宅の場合は建設費約3,536万円、住宅面積約33坪で、およそ107万円前後です。

ここ数年の建築費の上昇もあり、以前よく言われていた「坪単価50〜60万円台」というイメージよりも高い水準になっていることがわかります。ただし、この金額には建物本体以外の工事費が含まれている可能性もあるため、住宅会社が示す坪単価とは単純比較できない点に注意してください。

坪単価に含まれる費用は会社によって異なる

坪単価の計算方法には法律上の決まりがないため、どこまでの費用を「建物価格」に含めるかは住宅会社によって異なります。ある会社は本体工事費だけで計算し、別の会社は照明器具やカーテン、屋外給排水工事まで含めて計算していることもあります。含まれる範囲が違えば坪単価も変わるのは当然です。

また、坪単価を計算する際の面積として、延床面積ではなく「施工面積」を使う会社もあります。施工面積には、バルコニーや玄関ポーチ、吹き抜けなど延床面積に含まれない部分も加えられることが多く、分母が大きくなるぶん坪単価は低く見えます。

住宅会社の坪単価を比較するときは、「どの費用が含まれているか」「延床面積と施工面積のどちらで計算しているか」を必ず確認しましょう。同じ条件にそろえて比べないと、実際には高い会社のほうが安く見えてしまうこともあります。

坪単価だけでは注文住宅の総額を判断できない

坪単価は便利な目安ですが、それだけで注文住宅の総額を判断することはできません。坪単価にはふつう、付帯工事費や諸費用、土地代が含まれていないためです。坪単価×坪数＝総額ではないという点は、必ず押さえておきたい基本です。

また、坪単価は家の広さによっても変わります。キッチンや浴室、トイレといった設備の費用は家の大きさにかかわらず一定額がかかるため、延床面積が小さい家ほど1坪あたりの金額は高くなる傾向があります。25坪の家と40坪の家で同じ坪単価になるとは限らないのです。

さらに、建物の形状も坪単価に影響します。凹凸の多い外観や複雑な屋根形状は、外壁や屋根の面積が増えるぶん材料費も手間もかかります。同じ延床面積でも、シンプルな総二階の家と、形状に変化をつけた家とでは費用に差が出ることを覚えておきましょう。

坪単価はあくまで住宅会社の価格帯をざっくり把握するための入り口と考え、最終的には見積もりで総額を確認することが大切です。資金計画を立てる際には、坪単価ではなく総額ベースで予算を考える習慣をつけておくと、予算オーバーを防ぎやすくなります。

注文住宅にかかる総額の内訳

岐阜で注文住宅を建てる費用の相場を正しく理解するためには、総額がどのような費用で構成されているかを知っておく必要があります。一般的に、注文住宅の建築にかかる費用は「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」の3つに分けられます。土地を購入する場合は、これに土地代が加わります。

3つの費用の割合は住宅や敷地の条件によって変わりますが、目安としては本体工事費が全体の70〜80%程度、付帯工事費が15〜20%程度、諸費用が5〜10%程度といわれています。それぞれの特徴を下の表で整理しました。

費用の種類	割合の目安	主な内容
本体工事費	70〜80%程度	基礎・構造・屋根・外壁・内装・住宅設備
付帯工事費	15〜20%程度	地盤改良・給排水引き込み・外構・解体
諸費用	5〜10%程度	登記・ローン手数料・保険・税金

たとえば総額4,000万円の注文住宅であれば、本体工事費が2,800万〜3,200万円程度、付帯工事費が600万〜800万円程度、諸費用が200万〜400万円程度というイメージです。広告で目にする価格の多くは本体工事費のみを示しているため、実際にはそれ以外の費用が数百万円単位で必要になることを覚えておきましょう。

本体工事費は建物そのものを建てるための費用

本体工事費とは、住宅の建物そのものを建てるためにかかる費用のことで、総額の中で最も大きな割合を占めます。住宅会社の広告や坪単価で示される金額は、この本体工事費を指していることが多いため、他の費用と混同しないように注意しましょう。

本体工事費は、建物の広さや形状、構造、使用する建材や設備のグレードによって大きく変わります。同じ30坪の家でも、断熱性能や耐震性能をどの水準にするか、キッチンや浴室にどの程度のグレードを選ぶかによって、数百万円の差が生まれることも珍しくありません。

基礎や構造、内外装などの工事が含まれる

本体工事費に含まれる主な工事は、建物を支える基礎工事、柱や梁などの骨組みをつくる構造工事、屋根工事、外壁工事、断熱工事、内装工事、そしてキッチン・浴室・トイレ・洗面台などの住宅設備の設置工事です。建物の内側の配線や配管工事も、本体工事に含まれるのが一般的です。

ただし、どこまでを本体工事費に含めるかは住宅会社によって異なります。照明器具やカーテン、エアコン、造作家具などが本体工事に含まれている会社もあれば、別途工事やオプション扱いになっている会社もあります。見積もりを比較する際は、各社の本体工事費に何が含まれているかを一つずつ確認しましょう。

付帯工事費は敷地や住宅の条件によって変わる

付帯工事費とは、建物本体以外に必要となる工事の費用のことです。敷地の状態や周辺のインフラ整備状況によって必要な工事が変わるため、土地ごとに金額が大きく変動するのが特徴です。同じ建物を建てる場合でも、敷地が違えば付帯工事費は数百万円単位で変わることがあります。

付帯工事費は、土地の調査や詳細な打ち合わせを経てから金額が確定することが多く、初期の概算見積もりには含まれていない場合もあります。そのため、家づくりの初期段階から「付帯工事費としてどのくらい見込んでおくべきか」を住宅会社に確認し、予算に余裕を持たせておくことが大切です。

外構や地盤改良などが必要になる場合もある

付帯工事費の中でも金額が大きくなりやすいのが、外構工事と地盤改良工事です。外構工事とは、駐車場の土間コンクリート、門柱やアプローチ、フェンス、植栽など、建物の外まわりを整える工事のことです。車社会の岐阜では2〜3台分の駐車スペースが必要になる家庭も多く、そのぶん外構の費用がかさむことがあります。

外構工事の費用は、どこまでつくり込むかによって幅があり、シンプルな仕上げなら100万円台に収まることもあれば、こだわると数百万円に達することもあります。入居時は最低限の工事にとどめ、庭づくりなどは暮らしながら少しずつ進めるといった方法で、初期費用を調整することも可能です。

地盤改良工事は、地盤調査の結果、建物を支える強さが不足していると判断された場合に必要となります。工法には、表層の土を固める方法や、セメント系の柱を地中につくる方法などがあり、数十万円から100万円を超えるケースまで費用はさまざまです。地盤調査は土地の購入前後に行うことが多いため、結果が出るまでは予備費として見込んでおくと安心です。

解体工事や給排水工事が発生するケースもある

建て替えの場合や、古家付きの土地を購入した場合には、既存の建物を取り壊す解体工事が必要です。解体費用は建物の構造や大きさ、立地条件によって変わり、木造住宅でも100万円以上かかることが一般的です。アスベストを含む建材が使われている場合は、別途調査や処理の費用がかかることもあります。

また、上下水道やガスの引き込み工事も付帯工事費に含まれます。前面道路に水道管が通っていても、敷地内まで引き込まれていない場合や、既存の配管が細く新しい住宅の使用量に対応できない場合には、引き込み工事が必要です。下水道が整備されていない地域では、浄化槽の設置費用がかかることもあります。

こうした工事の必要性は、土地を見ただけではわかりにくいものです。土地を購入する前に、住宅会社や不動産会社に上下水道・ガスの状況を確認してもらうと、あとからの想定外の出費を防ぎやすくなります。

諸費用も含めて資金計画を立てる

諸費用とは、工事以外に発生する手続きや税金、保険などの費用のことです。一つひとつの金額は工事費に比べて小さいものの、積み重なると総額の5〜10%程度になることもあり、現金で支払う必要がある項目も多いため注意が必要です。

住宅ローンに諸費用を含めて借り入れできる金融機関もありますが、契約時や引き渡し前に現金での支払いが求められる費用もあります。手元の資金をすべて頭金に回してしまうと、諸費用の支払いに困ることもあるため、ある程度の現金を残しておくようにしましょう。注文住宅で発生する主な諸費用は次のとおりです。

・建物の表示登記・所有権保存登記・抵当権設定登記の費用（登録免許税・司法書士報酬）
・工事請負契約書や住宅ローン契約書に貼る印紙税
・住宅ローンの事務手数料・保証料
・火災保険料・地震保険料
・不動産取得税・固定資産税
・地鎮祭や上棟式などの費用（実施する場合）
・引っ越し費用、家具・家電の購入費

とくに見落としやすいのが、引っ越し費用や家具・家電の購入費です。新しい家の間取りに合わせてカーテンや照明、エアコンをそろえると、それだけで数十万円から100万円以上かかることもあります。住宅そのものの費用とは別に、新生活の準備資金も資金計画に含めておきましょう。

なお、不動産取得税には新築住宅向けの軽減措置があり、一定の要件を満たせば税額が大きく抑えられる場合があります。住宅ローン控除などの税制優遇とあわせて、どの制度が利用できるかを事前に確認しておくと、実際の負担額を正確に見積もりやすくなります。

岐阜で注文住宅の費用が変わる主な要因

岐阜で注文住宅を建てる費用は、同じ県内であっても人によって大きく異なります。その理由は、土地のエリアや敷地条件、建物の広さや間取り、設備や素材へのこだわりなど、費用を左右する要素が数多くあるためです。

相場の数字だけを見て予算を決めてしまうと、実際の見積もりとの差に驚くことになりかねません。どのような要因で費用が変わるのかを理解しておけば、予算を調整する際にもどこを見直せばよいかが判断しやすくなります。

ここでは、岐阜で注文住宅の費用相場が変わる主な要因を3つの視点から解説します。自分たちの家づくりに当てはめながら確認してみてください。

土地のエリアや敷地条件によって費用が変わる

土地から購入する場合、総額を最も大きく左右するのが土地の価格です。岐阜県内でも、岐阜市や大垣市、各務原市などの市街地や駅に近いエリアと、郊外や山間部とでは土地の価格に大きな差があります。同じ広さでも数百万円以上の差が生じることも珍しくありません。

土地の価格は、国土交通省が毎年公表する「地価公示」や、岐阜県が公表する「地価調査」で確認できます。これらのデータを見ると、県庁所在地である岐阜市の住宅地は県内でも比較的高い水準にある一方、郊外の市町では1㎡あたりの価格がその半分程度の地域もあります。

通勤や通学の利便性、商業施設や病院までの距離、子育て環境などを考慮しながら、どのエリアで暮らしたいかを決めることが大切です。ただし、利便性の高いエリアほど土地価格が高くなるため、建物の予算とのバランスを考えながら検討する必要があります。

土地価格だけでなく造成などの費用も確認する

土地を選ぶ際には、土地の購入価格だけでなく、家を建てるまでに必要な追加費用にも目を向けましょう。たとえば、道路より低い土地や傾斜地では、盛り土や擁壁（ようへき：土が崩れないように支える壁）の工事が必要になることがあり、造成費用が高額になるケースもあります。

また、田んぼや畑だった土地を宅地として利用する場合は、地盤が軟らかく地盤改良工事が必要になることが多い傾向があります。岐阜県の平野部には、かつての水田を宅地化した土地も少なくありません。長良川や木曽川などの河川に近いエリアでは、ハザードマップで浸水リスクを確認し、基礎を高くするなどの対策費用を見込んでおくことも大切です。

一見すると割安に感じる土地でも、造成や地盤改良、インフラの引き込みに費用がかかれば、結果的に総額が高くなることもあります。土地の購入を決める前に、住宅会社に現地を見てもらい、建築に必要な追加費用の目安を確認しておくと安心です。

建物の広さや間取りによって建築費が変わる

建物の延床面積が広くなれば、そのぶん材料費や工事費が増え、建築費は高くなります。岐阜県の注文住宅の平均住宅面積は約34坪ですが、家族構成や暮らし方によって必要な広さは異なります。本当に必要な広さを見極めることが、費用をコントロールする第一歩です。

間取りの工夫によっても建築費は変わります。たとえば、部屋と部屋をつなぐだけの廊下を減らせば、延床面積を抑えながら居住スペースを確保できます。部屋数を増やすと壁やドア、照明、コンセントなども増えるため、将来の間仕切りを前提にした広めの子ども部屋にするといった工夫も費用の調整に役立ちます。

また、平屋と2階建てでは費用の構成が異なります。平屋は同じ延床面積の2階建てに比べて基礎と屋根の面積が大きくなるため、坪単価が高くなりやすい傾向があります。一方で、階段が不要になり、将来のメンテナンスで足場が組みやすいといった利点もあるため、長い目で見て判断することが大切です。

建物の形状もコストに影響します。凹凸の少ない四角い形状や、1階と2階の面積がほぼ同じ総二階の家は、外壁や屋根の面積を抑えられるため、建築費を抑えやすい形とされています。デザインの好みとコストのバランスを考えながら、住宅会社と相談して決めていきましょう。

設備や素材へのこだわりによって予算が変わる

キッチンや浴室、トイレ、洗面台といった住宅設備は、グレードによって価格に大きな差があります。たとえばシステムキッチンでも、標準的なグレードとハイグレードなものとでは、100万円以上の差がつくこともあります。食洗機や浴室乾燥機、床暖房などの設備を追加すれば、そのぶん費用も上がります。

内装や外装の素材も、費用に影響する要素です。無垢材のフローリングや塗り壁、タイルの外壁などは質感が魅力的な一方で、一般的な建材に比べて費用が高くなる傾向があります。また、断熱材や窓のサッシ・ガラスのグレードを上げると初期費用は増えますが、冷暖房費の削減につながるなど、長期的なメリットも期待できます。

素材を選ぶ際には、初期費用だけでなくメンテナンス費用も考えておくことが大切です。外壁や屋根は定期的な塗り替えや補修が必要になるため、耐久性の高い素材を選べば、将来の修繕費を抑えられる場合があります。建てるときの費用と、住み続けるための費用を合わせて比較する視点を持ちましょう。

優先順位を決めて予算を配分する

設備や素材のすべてを最高グレードにすれば、予算はあっという間に膨らんでしまいます。満足度の高い家づくりをするためには、お金をかける部分と抑える部分にメリハリをつけることが欠かせません。

たとえば、料理が好きな家庭ならキッチンに予算を集中させ、あまり使わない部屋の内装は標準仕様にする、といった配分が考えられます。家族が長く過ごすリビングの床材にはこだわり、個室は一般的な建材にするという方法もあります。「毎日使う場所」「あとから変更しにくい場所」に優先的に予算をかけるのが、後悔しにくい配分の考え方です。

とくに、断熱性や耐震性といった建物の性能は、完成後に変更するのが難しい部分です。一方、照明やカーテン、家具などは住みながら買い替えることもできます。家族で話し合って優先順位を決め、それを住宅会社に伝えておくと、予算内で満足度を高める提案を受けやすくなるでしょう。

予算オーバーを防ぐために押さえておきたいポイント

注文住宅は自由度が高いぶん、打ち合わせを重ねるうちに要望が膨らみ、気づけば予算を大幅に超えていたというケースが少なくありません。岐阜で注文住宅の費用相場を把握したら、次は予算を守りながら家づくりを進める方法を押さえておきましょう。

予算オーバーの原因として多いのは、最初に総予算を決めていなかったこと、見積もりの内容を十分に確認していなかったこと、要望に優先順位をつけていなかったことなどです。いずれも、家づくりの初期段階で意識しておけば防げるものばかりです。

ここでは、予算オーバーを防ぐために押さえておきたいポイントを解説します。これから住宅会社に相談する方も、すでに打ち合わせを進めている方も、ぜひ参考にしてください。

最初に家づくり全体で使える予算を決める

家づくりを始めるときに最初に決めておきたいのが、家づくり全体で使える総予算です。総予算は、自己資金と住宅ローンの借入額の合計で考えます。自己資金には預貯金のほか、親からの資金援助なども含まれますが、生活予備費として一定額を手元に残しておくことを忘れないようにしましょう。

住宅ローンの借入額は、「借りられる額」ではなく「無理なく返せる額」から考えることが大切です。たとえば、3,500万円を金利1.8%・35年の元利均等返済で借り入れた場合、毎月の返済額はおよそ11万2,000円になります。この金額が現在の家賃や生活費と比べて無理のない範囲かどうかを確認してみてください。

総予算が決まったら、その範囲の中で土地代、建物代、付帯工事費、諸費用をどう配分するかを考えます。最初に全体の枠を決めておけば、打ち合わせの途中で要望が増えたときにも、どこかを調整する必要があると冷静に判断できるようになります。

建物以外に必要なお金も含めて考える

総予算を考える際に見落としやすいのが、建物以外に必要なお金です。前述の付帯工事費や諸費用に加えて、引っ越し費用、家具・家電の購入費、入居後にかかる固定資産税なども考慮しておく必要があります。建物代だけで予算を使い切らないことが、資金計画の基本です。

また、建築中に現在の住まいの家賃と住宅ローンの支払いが重なる期間が生じる場合もあります。土地を先に購入して住宅ローンの返済が始まると、完成までの数か月間は家賃との二重払いになることがあるため、その期間の資金も見込んでおきましょう。

さらに、予期しない追加費用に備えて、総予算の一部を予備費として確保しておくと安心です。地盤改良工事が必要になったり、打ち合わせの中でどうしても追加したい設備が出てきたりしたときに、予備費があれば計画全体を崩さずに対応できます。

見積もりは金額だけでなく含まれる内容まで確認する

住宅会社から見積もりを受け取ったら、合計金額だけでなく、何が含まれているのかを細かく確認することが大切です。見積書の書式は会社ごとに異なり、「一式」とまとめられた項目が多いと、内容がわかりにくくなります。わからない点は遠慮せずに質問しましょう。

複数の会社の見積もりを比較する場合は、延床面積や仕様、含まれている工事の範囲をそろえて比べることが重要です。A社の見積もりには外構工事や照明器具が含まれているのに、B社には含まれていないといった場合、単純に合計金額を比べても意味がありません。条件をそろえてこそ、正しい比較ができます。

追加費用が発生する可能性も確認しておく

見積もりの段階で確認しておきたいのが、今後追加費用が発生する可能性のある項目です。とくに、地盤改良工事や外構工事、給排水の引き込み工事などは、「別途」や「概算」とされていることが多い項目です。見積もりを受け取ったら、次のような点を住宅会社に確認しておきましょう。

・地盤調査の結果によって地盤改良工事が必要になった場合の費用の目安
・外構工事は見積もりに含まれているか、含まれていない場合の概算額
・照明器具・カーテン・エアコンの費用はどこまで含まれているか
・仕様や間取りを変更した場合の費用の増減の目安
・確認申請や各種検査の費用は含まれている

こうした項目を契約前に確認しておけば、あとから「聞いていなかった費用」が出てくるリスクを減らせます。住宅会社の担当者に質問した際、わかりやすく説明してくれるかどうかも、信頼できる会社かどうかを見極める判断材料になるでしょう。

複数の希望に優先順位をつけておく

注文住宅の打ち合わせでは、魅力的な設備やデザインの提案を受けるたびに「これも取り入れたい」と要望が増えていきがちです。一つひとつは数万円から数十万円の追加でも、積み重なると数百万円の予算オーバーにつながることがあります。

こうした事態を防ぐためには、家族の希望を「絶対に必要なもの」「できれば取り入れたいもの」「予算に余裕があれば検討するもの」の3段階程度に分けておくと効果的です。予算が足りなくなったときに、どの項目から見直すかを迷わず判断できるようになります。

優先順位を決める際は、家族それぞれの意見を出し合うことが大切です。夫婦で重視するポイントが異なることも多いため、早い段階で話し合っておくと、打ち合わせの場で意見が分かれて判断が止まってしまうことも避けられます。

将来の暮らしまで考えて無理のない資金計画を立てる

住宅ローンの返済は、30年、35年と長期にわたって続きます。そのため、資金計画を立てる際には、現在の収入や支出だけでなく、将来の暮らしの変化まで見据えておくことが大切です。子どもの教育費や車の買い替え、親の介護、老後の生活資金など、将来必要になるお金も考慮しましょう。

住宅金融支援機構のフラット35では、年収に占める年間返済額の割合（返済負担率）の基準として、年収400万円未満は30%以下、400万円以上は35%以下と定められています。ただし、これは審査上の上限であり、実際の生活を考えると、もう少し余裕を持たせた返済額に設定するのが安心だといわれています。

また、住まいにかかるお金は住宅ローンの返済だけではありません。固定資産税や火災保険料、将来の修繕費、光熱費なども住み続ける限りかかる費用です。断熱性の高い家にして冷暖房費を抑えたり、耐久性の高い外壁材を選んで修繕の頻度を減らしたりすれば、入居後の負担を軽くできる可能性があります。

建てるときの費用だけでなく、住み始めてからの費用も含めた「生涯の住宅費」で考えることが、無理のない資金計画につながります。不安がある場合は、住宅会社やファイナンシャルプランナーに相談しながら、自分たちに合った計画を立てていきましょう。

岐阜で注文住宅を建てるなら「丸永建設株式会社」におまかせください。

岐阜で注文住宅の費用相場を把握し、資金計画の考え方がわかったら、次は信頼して相談できる住宅会社を見つける段階です。岐阜市旦島を拠点とする丸永建設株式会社（マルナガ）では、暮らしやすさ・コスト・デザイン性の3つの観点から、建てた後の生活まで考えた家づくりをサポートしています。

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マルナガの新築は、お客様が思い描く未来に合わせたフルオーダーメイドの注文住宅です。家づくりに不要なコストを抑えることはもちろん、光熱費などのランニングコストの軽減も意識したご提案を大切にしています。

たとえば、部屋と部屋をつなぐだけの廊下を必要としない間取りにすることで、余計な建築資材を使わずに負担を減らす工夫を取り入れています。また、ZEHによる光熱費の削減や、耐久性が期待でき錆にも強いガルバリウム鋼板の屋根・外壁のご提案など、長い目で見た住宅費の軽減にも取り組んでいます。

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性能面では、耐震等級3の設計を標準とし、耐震と制震を組み合わせて繰り返しの地震に備えています。LIXILスーパーウォール工法の加盟店として、断熱性や気密性を高めた住まいづくりにも取り組んでいます。

岐阜に根ざした工務店として家づくりをサポートします

丸永建設株式会社は、昭和61年5月の創立以来、岐阜市を拠点に地域に根付いた家づくりを続けてきた工務店です。新築のほか、リフォームや古民家の大規模リフォームも手がけ、岐阜県や岐阜市、大野町の公共工事にも携わっています。事業内容には不動産仲介・売買も含まれています。

新築住宅では、地盤・建物（構造・防水）の保証を20年、設備保証を10年とし、引き渡し後1・3・5・10年の定期点検を行っています。保証期間が終わった後も、「住まいのパートナー」として末永くお付き合いさせていただきます。岐阜での注文住宅の費用や資金計画に不安がある方も、まずはお気軽にご相談ください。

まとめ

岐阜で注文住宅を建てる費用相場は、住宅金融支援機構の2024年度フラット35利用者調査によると、土地を持っている場合の建設費が約3,776万円、土地から購入する場合は建設費と土地取得費を合わせて約4,390万円が一つの目安です。全国平均と比べると、土地取得費を抑えやすいのが岐阜の特徴といえます。

本記事のポイントを整理すると、1つ目は、注文住宅の費用は土地の有無によって大きく変わり、公的な調査データの平均額はあくまで予算を考えるための目安として活用することです。2つ目は、坪単価は含まれる費用や計算方法が会社によって異なるため、坪単価だけで総額を判断しないことです。

3つ目は、注文住宅の総額が本体工事費・付帯工事費・諸費用で構成されており、広告の価格以外にも数百万円単位の費用がかかることです。そして4つ目は、土地のエリアや敷地条件、建物の広さ、設備や素材へのこだわりによって費用が変わるため、優先順位を決めて予算を配分することが大切だという点です。

予算オーバーを防ぐためには、最初に家づくり全体で使える総予算を決め、見積もりの内容や追加費用の可能性を契約前にしっかり確認することが欠かせません。住宅ローンの返済は長く続くため、将来の暮らしの変化まで見据えた無理のない資金計画を立てましょう。

費用相場を知ることは、理想の住まいを実現するための第一歩です。気になる住宅会社が見つかったら、相場の知識を持ったうえで相談してみてください。岐阜の土地や暮らしをよく知る住宅会社と一緒に考えることで、納得できる予算で満足度の高い家づくりが実現しやすくなるはずです。

【注意事項】

お引渡し前のお施主様の大切なお住まいです。
内覧の際には手袋、靴下の着用をお願いしております。
傷をつけたり汚してしまうことがないよう、お子様連れの場合は手をつなぐなど十分ご配慮いただきますようお願いいたします。
また、建物内での飲食、撮影はご遠慮ください。
建物内のトイレ等設備はご利用いただけません。
上記内容に同意いただける方のみご予約を受け付けさせていただきますので、ご了承ください。